こんにちは！教育キャリアナビ就活編集部です！
今回は【ICT教育】について、企業の‘‘カオスマップ’’を用いて解説していこうと思います！
GIGAスクール構造により急速に進んでいく、教育のICT化。
その最前線に携わることが出来る企業へ就職したい、という方に必見の内容になっています！
【ICT教育】カオスマップ紹介
※こちらの画像は転用・ダウンロードが禁止となっています。
カオスマップの解説
ICT教育については、以下の通りに分類することが出来ます。
①ハードウエア・・・PCを始めとした機材について
②ソフトウエア・・・教務などの実務を支援するソフトについて
③デジタル教材・・・生徒が使用するデジタル化された教材について
以下、それぞれについて詳しく解説していきます。
①ハードウエア
機材や端末を届けるメーカー
GIGAスクール構造により、義務教育段階では一人一台端末の実現に向けてタブレットやPCの整備が行われました。
2020年～2021年に、全国の1,741の教育委員会を対象に実施した調査によると(回答数1,514件)、端末のメーカー別出荷台数では、AppleのiPadが210万7,935台にのぼり、シェア28.1％で首位となったそうです。
また、「Lenovo」がシェア率20.2％、続いて「NEC(日本電気)」がシェア14.4％を獲得しています。
その他にも、「HP」や「Dynabook」、「Fujitsu」といった様々なメーカが端末を提供しています。
出所 MM総研
また、生徒や教員が使用する端末以外にも、学校には多数のデジタル機材が導入されています。
例えば、教室で使用するプロジェクターは「EPSON」や「Panasonic」のものが使用されています。
また、コピー機や大型のテレビなども色々なメーカーによって製造されたものが使用されています。
今や、学校の授業においてデジタル機材は欠かせません。その大本となる製品を作るメーカーでは、学校教育のICT化を根幹から支える役割が期待されています。
インターネット環境を整える通信業者
デジタル端末を動かすためには、安定した通信環境が欠かせません。
学校では一度に数百台の端末がインターネットに接続することから、通信が遅くなってしまう可能性があります。
こうした事態を避けるため、各学校では通信事業者による監督を受け、安定した通信環境を整えることがあります。
主にNTTグループやKDDI株式会社、ソフトバンク株式会社といった大手事業者が担当しています。
生徒が安心して端末を使用できる環境を整えるために、陰ながら学校を支えることに魅力を感じる方はぜひ、通信事業を担う企業を目指してみてはいかがでしょうか。
多彩な商品を扱う販売代理店
例えば、ディストリビューターと呼ばれる、ソフトバンクグループで流通を担うSBC＆S株式会社や、ダイワボウ情報システム株式会社が該当します。
また、株式会社内田洋行も、学校の環境構築を含めたトータルコーディネートを行っています。
これらの企業の特色としては、取引をしている複数のメーカーの商材を扱うことが出来るという点です。
メーカと異なり、自ら商材を作成しているわけではないため、顧客にとって最も適したソリューションを提供することが出来ます。
あらゆる選択肢を提供することで、より良い学校にしていきたいと考える人に向いているのではないでしょうか。
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②ソフトウエア
SIer
システムインタグレーターとも呼ばれるSIerは、その名との通り、システムを導入する役割を果たします。
様々な企業がありますが、学校向けのソリューションを独自に開発し、導入している企業も多数あります。
例えば、Sky株式会社は「SKYMENU Cloud」という端末支援ソフトを開発しており、全国の学校での導入実績があります。
その他にも、メーカーであるNEC(日本電気株式会社)や富士通株式会社も、端末の導入に加えて自社開発したソフトウエアを導入しています。
さらに、教育を自治体や行政によるものと考えた時、官公庁のシステム開発を通じて教育にも携わることがあります。
これに関しては、官公庁案件に強みを持つ株式会社NTTDATAで携わることが出来ると考えられます。
教育系企業
近年は、ICT教育に力を入れる民間企業が増えてきています。
提供しているコンテンツとしては、主にソフトウエア関連のものと、子どもらが使用するデジタル教材の2つに分類することが可能です。
学校で使用される教育系に特化したシステムの例について具体例を挙げながら解説します。
「ミライシード」と呼ばれる、学習支援ソフトを提供しています。
このソフトには、生徒同士の対話的な学びを促進する機能や、教員による業務の負担軽減を目的とした複数の機能が備わっています。
小中学校向けの「スマイルネクスト」を始めとした、複数の学習クラウドサービスを展開しています。
ドリル学習が出来たり、生徒同士での協働作業を促すような機能が備わっています。
その他にも、ソフトバンク株式会社とベネッセグループが共同で運営しているClassi株式会社など、教育に特化したソフトウエアを手掛けている企業は数多くあります。
学校の教員の業務負担に関して問題が指摘され、自動化の波が押し寄せている中で、こうしたデジタル化を支援するソフトウエアの価値は益々高まっていくでしょう。
学校のDX化を実現し、教育現場を変えていきたい、という人にオススメの企業だと思います。
③デジタル教材
「主体的・対話的で深い学び」の視点や、特別な配慮を必要とする児童生徒等の学習上の困難低減のため、学習者用デジタル教科書を制度化する「学校教育法等の一部を改正する法律」等関係法令が平成31年4月から施行されました。
これにより、従来までの紙の教科書を主な教材として使用しながら、学習者用デジタル教科書を併用することができるようになりました。
※ここでの「学習者用デジタル教科書」とは、紙の教科書の内容の全部をそのまま記録した電磁的記録である教材を指します。
引用 文部科学省「学習者用デジタル教科書について」
出版社
上記の「学校教育法等の一部を改正する法律」により、教科書を提供している出版社がそれぞれデジタル教科書を導入しました。
教科書をデジタル化する際に、映像や画像、ドリルを盛り込むなどの工夫をこなすことで、より生徒が興味関心を持つことが出来るようになっています。
教材は生徒が直接活用する「道具」であることから、学びを直接変えていきたい、という人にオススメの業務です。
また、今後はあらゆる教材がデジタル化されていくことが予想されます。
こうした、印刷⇒デジタルという技術の遷移が進む中で、従来までは印刷技術に特化していた企業がデジタル化を支援している場合もあります。
その代表例が、DNP(大日本印刷株式会社)や、凸版印刷株式会社です。
どちらも文教向けのソリューションを提供している企業ですので、気になる方は要チェックです！
ベンチャー企業
教育という長年続く営みに対し、新しい技術や概念を提供するベンチャー企業が数多くあります。
特に、デジタル分野でベンチャー企業が躍進しています。
例えば、今や日本中の学校で使用されている「ロイロノート」は株式会社 LoiLoが開発しています。
また、その他にも大手企業でありながら様々な事業を展開している「株式会社リクルート」がスタディプラスを提供していたり、学習アプリ「MONOXER」を開発するモノグサ株式会社などなど、数え切れないほど企業があります。
より良い教育を実現するために、まだ誰も実現していないアイデアを形にしたい、という方にオススメです！
まとめ
いかがでしたでしょうか？
【ICT教育】という事業だけでも、メーカーから通信業者、販売代理店から出版社まで色々な業界の企業が関わっていることが分かるかと思います。
自分がＩＣＴ教育に対してどのような関わり方をしたいのか、そのビジョンが明確になると、さらに業界や業種を絞っていけるかと思います。
例えば、陰ながら支えたい、という人であれば、通信事業に携わることで土台からICT教育をサポートする役割が向いているかもしれません。
あるいは、より画期的な教育を実現して、日本の教育を大きく変えていきたい、という人はベンチャー企業が向いていそうです。
ぜひ、今回の記事や【カオスマップ】を参考に、自分が向いていそうな企業を探してみてくださいね。
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