教育業界を志望する人や教育学部生で就活中の方必見！
教育系企業の平均年収ランキング【2023年最新ver】です。
公にデータが公開されている上場企業の最新データ(2022年度)を調査し、ランキングを作成しました。
※出典：EDINET(金融庁)で各企業の有価証券報告書を検索し平均年収を調査。
他業界との比較
教育業界内でのランキングを確認する前に、金融やインターネット関連など、そのほかの業界と比較して教育業界の平均年収がどのくらいの位置なのか確認しておきましょう。
2022年4月～2023年3月の1年間にマイナビ転職さんに掲載された求人の「モデル年収例」を業種別に集計した結果によると、教育は全111業種中45位で517万円となっています。
※1位；外資系金融の1683万円、10位；総合商社668万円、42位；電力ガスエネルギー520万円、58位；専門商社502万円、60位；フードビジネス(和食)500万円
あくまでも中途採用求人のモデル年収例のデータとなりますが、教育は全体の中ではおよそ中位に位置しているといえるでしょう。
【最新版】教育系上場企業の年収ランキング
上位20位までのグラフと表
結果は以下のようになっています。グラフと表の2つを用意しました。
| 会社名 | 平均年収 | 平均年齢 | |
| 1 | ベネッセホールディングス | 940.5万円 | 46.3 |
| 2 | 学研ホールディングス | 901.8万円 | 47.8 |
| 3 | 株式会社edulab | 797.0万円 | 44.2 |
| 4 | ナガセ | 794.6万円 | 38 |
| 5 | 株式会社内田洋行 | 769.4万円 | 41.7 |
| 6 | FCE Holdings | 675.3万円 | 43.4 |
| 7 | 株式会社 リソー教育 | 670.1万円 | 40.1 |
| 8 | アル―株式会社 | 665.7万円 | 36.9 |
| 9 | 株式会社文溪堂 | 650.4万円 | 41.1 |
| 10 | 株式会社レアジョブ | 638.5万円 | 39 |
| 11 | チエル株式会社 | 635.2万円 | 37.1 |
| 12 | 株式会社ＯＤＫソリューションズ | 635.1万円 | 41.4 |
| 13 | 株式会社ステップ | 613.9万円 | 37.9 |
| 14 | ヒューマンホールディングス株式会社 | 581.5万円 | 44.8 |
| 15 | 株式会社LITALICO | 554.0万円 | 33.2 |
| 16 | 株式会社早稲田アカデミー | 528.9万円 | 37.9 |
| 17 | 進学会ホールディングス | 527.0万円 | 56 |
| 18 | 株式会社朝日ネット | 525.9万円 | 39.7 |
| 19 | 株式会社すららネット | 525.8万円 | 36.9 |
| 20 | 幼児活動研究会株式会社 | 523.9万円 | 35.2 |
※EDINET(金融庁)で各企業の有価証券報告書を検索し平均年収を調査。
注意点
今回は、人材系・研修系・法人向けのコンサル会社などは除いています。
学校や塾など”子ども向け”のサービス提供を主に行っている会社やそういった教育系機関向けの支援を行っている会社でランキングを作成しています。
また、有価証券報告書という信頼性の高い形で公に平均年収が公開されている上場企業に絞っています。
教育業界年収ランキングへのコメント
ベネッセが平均年収1位
この教育業界の平均年収ランキングから読み取れるいくつかの洞察について考察してみましょう。
まず、平均年収1位は「ベネッセホールディングス」であり、940.5万円となっています。20位が「幼児活動研究会株式会社」で523.9万円となっています。
なお、主な教育事業を担うのは「ベネッセコーポレーション」というホールディングスにある企業であることに留意する必要があります。
これは、教育業界内でも企業の規模や事業内容、対象とする教育段階（小学校、中学校、高校、大学など）により、労働者の収入に大きな差が出ることを示しています。
また、各社のビジネスモデルや経営状況、投資戦略なども平均年収に影響を及ぼしていると考えられます。
年齢との関係
次に、年齢と年収の関係について考えてみます。一般に、経験とスキルが増すにつれて報酬も上がるとされていますが、このランキングからは必ずしもそのような関係性が明確であるとは言えません。(赤い折れ線：平均年齢、青いバー：平均年収)
例えば、平均年齢が最も高いのは「進学会ホールディングス」で56歳ですが、年収は527万円とやや低めです。一方で、「ナガセ」の平均年齢は38歳と比較的若いですが、平均年収は794.6万円と高いレベルにあります。
これらのデータからは、経験やスキルだけが年収を左右するわけではなく、その他にも企業の収益性、成長性、業績など、さまざまな要素が年収に影響を与えていることがわかります。
また、このランキングを見ると、若い平均年齢の企業でも年収が比較的高いところが存在します。「株式会社LITALICO」は平均年齢が33.2歳と最も若いにも関わらず、年収は554.0万円と中位です。
このような現象は、教育業界において新しい技術やビジネスモデルを活用した企業が増えており、それが労働者の収入に反映されている可能性を示唆しています。
特にデジタル技術の活用は教育の質を向上させるだけでなく、コスト削減や事業拡大につながるため、若い世代の労働者に対する報酬も比較的高くなる傾向にあると言えるでしょう。
まとめと参考資料
教育業界における平均年収は、企業の規模や事業内容、経験年数、技術の活用度などによって大きく変動することがわかります。
また、新たな技術やビジネスモデルの導入は、経験よりもイノベーションを重視する傾向にある現代の教育業界において、年齢よりも高い収入をもたらす可能性を秘めています。
教育業界の現状と将来性を理解するためには、これらの要素を考慮に入れた上で、各企業の状況を詳しく調査することが重要です。
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