私立学校の教員になるには?具体的な手順や公立教員との違いも解説

この記事では私立学校の教員になるためのステップを解説します。

目次

その1:教員免許を取得する

教員免許取得は、公立・私立どちらの教員になるにせよ必要なステップになります。

免許の主な種類

スクロールできます
短大卒業大学卒業大学院卒業
小学校小学校教諭二種免許小学校教諭一種免許小学校教諭専修免許
中学校中学校教諭二種免許*中学校教諭一種免許*中学校教諭専修免許*
高等学校高等学校教諭一種免許*高等学校教諭専修免許*
幼稚園幼稚園教諭専修免許幼稚園教諭一種免許幼稚園教諭二種免許

*中学校や高校などでは教科(例:理科や国語など)ごとの取得になります。

文部科学省のページに教員免許に関する情報が掲載されています。

主な注意点

教育学部である必要はない

教育学部や教員養成課程以外でも、教員免許を取得することができます。

たとえば、文学部だったとしても、文学部を卒業するための授業とは別の教職課程を受けて単位を取得することで、教員免許を取ることが出来ます。

自分が所属する学部学科で取得できる免許の種類、教員免許取得までの道のりなどは各大学で丁寧に案内されていることがほとんどです。

「○○大学 教員免許」「○○大学 教職課程」などで検索をしてHPで案内を読むか、大学の事務に直接問い合わせることをおすすめします。

また、春には「教職課程オリエンテーション」という説明会も行っている場合がありますので、そちらへ参加してみるのもよいでしょう。

模擬授業や教育実習

教職課程の授業には、模擬授業を行う講義が含まれます。(例;国語教育法)

また、教育実習が必修で行われ、実際に学校で生徒対応や授業を行ったりします。

ただ講義を聞いていれば免許を取得できるわけではなく、実践的な授業も多いため、それなりに負担はかかります

その2:私立教員になる主なルート

一括応募(スカウト)

主に以下の2つの制度があり、県によって異なります。

私立校適性検査

(群馬)、東京・静岡・愛知・兵庫・広島・福岡・長崎で実施。※群馬は独自。

STEP
私立学校適性検査受験

「専門教科」の試験&教育法規や教育心理などの「教職教養」の試験があります。

過去問が販売されている場合もあります。(例:東京)

STEP
成績・登録名簿が共有される

登録された情報が県の私立中高の学校長あてに共有されます。

各学校これらを採用の資料として活用することになります。

STEP
学校が受験者に連絡

学校側がSTEP②の資料を基に、受検者に直接連絡をすることで、その後の採用活動につながっていきます。

その後の採用試験の内容は、各校によって異なります。面接、模擬授業、小論文など、どういった試験内容になるのかは、各校に確認が必要です。

履歴書委託

上記の私立校適性検査と似たような制度です。

試験を受ける代わりに、私立中学校高校協会に履歴書を提出し、その情報が各私立高校に共有されます。

北海道・山形・福島・新潟・茨城・栃木・埼玉・千葉・神奈川・東京・福井・山梨・長野・静岡・滋賀・京都・大阪・兵庫・鳥取・岡山・広島・山口・鹿児島で実施中です。

採用までの方法は都道府県協会により異なりますので、ホームページなどで確認が必要になります。

個別に自己応募

私立学校の公式HPには、採用ページが設置されていることもあります。

採用ページの応募フォームから自らエントリーをすることができます。

就職エージェント

教員志望者と教員を採用したい私立学校のマッチングを行うエージェント会社です。

民間企業志望学生が登録する就活サイトの「私立教員版」という認識でOKです。

登録をすると色んな私立校の求人情報・学校情報を入手できるます。

その他、セミナーや学校説明会などに参加できるのが特徴です。

まとめ

いかがでしたでしょうか。

都道府県別に選考が行われる公務員の教員とは異なり、私立学校では複数の採用方法が導入されていることが分かりました。

また、私立学校では採用の時期を公立の教員採用試験とずらしていることもあり、併願が難しい場合もあります。

民間企業への就職活動と同じように、自分で情報を入手したり、対策を行うことが重要になるでしょう。

私立学校への就職を希望する方は、早めに受けたい学校を調べていけるよう、準備をしていけるといいのではないか。

こちらのサイトでは、他にも教育現場の働き方についてや、民間就職向けのコンテンツなどを多数配信しています。

ぜひ、参考にしてみてください!

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この記事を書いた人

クロスシップでは「学ぶこと」を以下のように定義し、活動しています。

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「学ぶこと」≒「個人の幸せ及び社会の発展に資する能力を獲得しつづけること」≒「認知能力、非認知能力をバランスよく育みつづけること」

※非認知能力は文部科学省「中央教育審議会」でもその重要性が唱えられています。

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